10日に発売され大ヒット中の「サイバーパンク 2077」の開発会社であるCD Projekt Redの株価が暴落した。
CD Projekt Redは2020年12月10日に「サイバーパンク2077」を全世界同時に発売し、予約だけで800万本を超えるなど、大ヒットを記録した。
既に開発費のリクープも完了したとされていたが、市場では同社の株を売る動きが強まり、12月4日には443 PLN近かった株価は14日現在で282 PLN付近まで、35%近く下落した。(1 PLN=1 ポーランドズウォティ≒28円)
株価暴落 2つの要因
ゲームが売れに売れたにも関わらずCD Projekt Redの株が売られた背景には2つの理由がある。
1つは家庭用ゲーム機版の酷い状況である。
「サイバーパンク2077」のPS4版とXbox One版も発売されたが、30fpsどころか20fpsを下回るフレームレート、プロモーション映像から大幅にダウングレードした低解像度の映像、多種多様のバグなど、まともにプレイできる状況ではないようだ。
CD Projekt Redはレビュー用のROMをメディアに配布していたが、これはすべてPC版であり、家庭用ゲーム機の惨状は発売日まで隠蔽されていた。また、PC版を使ったレビューですらバグが多いと指摘されていた。
CD Projekt Redは12月14日、PS4版とXbox One版のパフォーマンスについて謝罪し、返金・返品対応を開始することを発表した。
返金対応をしなければならなくなったという事に加えて、同社は「サイバーパンク2077」のDLCよりも、本編のバグ修正や最適化に開発の時間を割く必要になったため、これが嫌気されて市場が反応したと見られる。
もう1つの理由は、CD Projekt Redが「サイバーパンク2077」の売上に依存した状態にあるという事だ。
CD Projekt Redの「ウィッチャー3」は今でも売れ続けているものの、現状ではサイバーパンク2077に同社の命運がかかっている状況であり、同社もサイバーパンク2077の売り上げに依存する形となっている。
ウィッチャーの続編を発表していない段階であるため、先行きの不透明感も相まって、サイバーパンク2077が返金対応を迫られた事がトリガーとなって投資家を不安にさせたとみられる。
サイバーパンク2077はこれまで幾度となく発売が延期されてきたタイトルであり、発売を何度も延期してきたということは余計な開発費がかかっているのと同じである。
ゲームが改善されれば、来年発売される次世代機版と合わせて再び軌道に乗り、株価の下落が一時的なものになる可能性もあるだろう。
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